自費率80％の秘訣は「問診」が決め手!
これから2024年に向けて、慢性疼痛市場が益々拡大していくことが分かっています。
またそれとともにwithコロナ、高齢化、競合激化等が重なって、経営環境は厳しくなっていきます。
時流を読んでいる経営者は保険中心型の整骨院経営から自費中心型の整骨院経営へシフトしています。
しかし、自費中心型に転換する際に最も問題となるのが、自費治療が上手く提案できずに思うように業績が上がらないという現象です。いくつか理由はありますが、大きくは自費治療に共感できない、患者様の財布を気にする、トレーニング不足などです。
これらを解消するためのまずは自費率を80％まで高める「問診コーチ」についてのご案内です。
このような方におすすめ
- 新卒を短期間で育成し、早期に利益が残せる体制を構築したい方
- 保険の範囲を超えた即効性のある技術にこだわり、スタッフに任せて多くの慢性疾患の患者様に自費を提供したい方
- 経営戦略上、患者数ＵＰよりも単価ＵＰをしたい方
本レポートを読む「メリット」
整骨院を取り巻く経営環境が厳しくなる中で、自費を提供して伸びている整骨院は今から何を考え対策を練っているのか。 ポイントは、「施術者を施術に集中させること」です。 新卒を短期に育て上げ、患者様へ価値を提供することで貢献し、会社に利益を残せる治療家へと成長させる仕組みが分かります。
「お客様の声」、「実績」
■新卒1年目のケース
＜課題＞
新卒採用枠で2名採用したものの、業務に追われ教育時間が取れなかったので、なかなか初診問診に入れていなかった。新卒一人当たり自費生産性も4万円/月ほどで低迷していた。
＜ココをリニューアル＞
1on1の「問診コーチ」により、問診票とメニュー表を改訂。
問診のプレゼンテーションを自費提案型に設計することで、
一人当たりの自費生産性が3か月で56万円までアップした。
■新卒2年目のケース
＜課題＞
新卒採用枠で1名採用。新入社員研修に参加したり、技術研修を行ったりと、マインドとスキルの向上には努めていたものの、2年目の春まで初診問診に入れていなかった。
＜ココをリニューアル＞
1on1の「問診コーチ」により、問診の質問を4種類に分けて行ったところ、一人当たりの自費生産性がたった1か月で32万円までアップ。自費率も100％達成（12名/12名）。
DL用レポートの目次
- はじめに
- こんな方にお勧めの資料です
- ココが決め手！現状の問診チェック
- 「問診コーチ」を受けた事例紹介
- なぜ自費治療が必要なのか？
- なぜ自費率が上がらないのか？
- なぜ自費治療が売れないのか？
- 自費受療率向上の最大のポイントは？
- 問診で大切な４つのチェックリスト
- 「問診コーチ」を活用する
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集患、マネジメント、採用等についてのことと、どんな内容でも問題ございません。
東京本社・大阪本社ではもちろんのこと、オンライン会議でも行うことができるだめ、全国どこの場所からでも相談可能です。
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